仕事から、「作業」を引いてみる。

医師、弁護士、公認会計士、薬剤師、教師、編集者。職業の名前は、どれも名詞である。

ところが、その人たちが一日のあいだにしていることを動詞に戻してみると、様子が変わる。読む。探す。聞く。書く。比べる。計算する。説明する。相談する。判断する。そして、ときには署名し、その判断を引き受ける。

生成AIが急速に得意になっているのは、職業という「名詞」を消すことよりも、その中に含まれているいくつかの「動詞」を代わりに行うことなのかもしれない。

だとすれば、「AIでどの職業がなくなるのか」という問いは、少し粗すぎる。

ピンをつくる仕事は、18に分かれた

仕事を細かく分けて考えること自体は、新しい話ではない。1776年、アダム・スミスは『国富論』の冒頭で、有名なピン工場を取り上げた。一人が一本のピンを最初から最後までつくるのではなく、針金を伸ばす、まっすぐにする、切る、尖らせる、頭をつける、といった工程に分ける。スミスは、ピンづくりが約18の作業に分解されることで、生産力が大きく高まると観察した。^＊1

産業革命以後、仕事は繰り返し分解されてきた。工場は工程を分け、会社は部署をつくり、コンピューターは計算と記録を人間から引き受けた。

ところが生成AIには、少し逆向きの作用もあるように見える。かつて18人に分けた仕事の一部を、AIを使う一人の人間のもとへ再び集められるようになってきたからだ。

分業することで生産性が上がった時代から、分業された作業を再び束ねることで生産性を上げる時代へ。その境目に、私たちはいるのかもしれない。

医師から「書く時間」を引いてみる

医師を例に考えてみる。診察をする。検査結果を読む。患者や家族に説明する。他の医療者と相談する。そして、診療した内容を記録する。医師という一つの職業の中にも、性質の違う仕事がいくつも入っている。

2026年に『JAMA』に掲載された米国5医療機関、8,581人の臨床家を対象とした研究では、AIを利用して診療中の会話から診療記録案をつくる「AIスクリブ」の導入者1,809人について、8時間の診療時間あたり電子カルテに費やす時間が13.4分、記録作成に費やす時間が16.0分少なくなることと関連していた。週あたりの診察数は0.49件増えた一方、時間外の電子カルテ作業には全体として有意な減少が確認されなかった。^＊2

この結果は、意外に慎ましい。AIを導入したから医師が不要になったわけではない。逆に、16分減ったから、その16分すべてが患者と向き合う時間になったとも言えない。研究者たちは、浮いた時間が過去の診療記録の確認、検査結果への対応、メッセージ処理など別の業務へ移った可能性を指摘している。^＊3

つまり、作業時間は減った。しかし、仕事全体はそれほど単純には減らない。

AIは、弁護士に勝ったのか

もっと象徴的な出来事が、2026年に英国で起きた。

同年5月14日、ロンドンのWandsworth County Courtで、フリーランスのHRコンサルタントが未払い報酬7,000ポンドを求めた訴訟に勝訴した。原告側の訴訟準備を担当したのは、英国のSolicitors Regulation Authority（SRA）が2025年に認可したAI主導型法律事務所Garfield AIだった。^＊4

Garfieldは訴訟前の通知、訴訟提起、証拠開示、証人陳述書、裁判用資料などを準備した。相手方はソリシターを依頼し、反訴も行ったが、裁判所は原告の請求を認め、反訴を退けた。Garfield側によれば、原告がAI法律事務所へ支払った費用は約400ポンドだったという。^＊5

ここだけを切り取れば、「AI弁護士が人間の弁護士に勝った」という見出しをつけたくなる。

しかし、実際の法廷ではそうではなかった。原告の弁論を担当したのはOne Essex Courtの人間のバリスターDominic Li氏であり、相手方にも人間のバリスターがいた。AIが大量の訴訟準備を担い、最後の法廷では人間が主張し、判断を組み立て、裁判官と向き合ったのである。^＊6

この事件は、AIが弁護士を消した例というより、弁護士という仕事の内部にあった作業の境界線が動いた例と見る方が面白い。

法律家は、法律を知っている人なのか

さらに考えてみると、法律家という職業は、そもそも「法律について詳しい人」というだけではない。

英国のバリスターに課せられた職業上の義務には、依頼者の利益だけでなく、裁判所と司法の適正な運営に対する義務、独立性、誠実性、守秘、そして社会からの信頼を損なわないことが含まれている。ソリシターについても、SRAは法の支配、司法の適正な運営、公衆の信頼、独立性、誠実性などを基本原則として掲げている。^＊7

2026年にSRAが公表したAI利用に関する警告も明快である。AIを使ったからといって、専門職としての責任が減ったり、AIへ移ったりするわけではない。AIが準備した仕事であっても、法的サービスを提供する側が引き続き責任を負う。^＊8

AIが判例を探せるか。契約書を書けるか。訴状をつくれるか。それらは技術の能力についての問いである。しかし、誰が裁判所に対して責任を負うのか。誰の独立した判断として依頼者が受け取るのか。誰が「ここから先は依頼者の望みどおりにはできない」と言うのか。こちらは、職業についての問いになる。

公認会計士は、数字を計算する人なのか

同じことは、公認会計士にも言える。数字を集計する。照合する。過去資料を探す。文書を比較する。これらだけを取り出せば、AIや自動化が入り込める余地はかなり大きい。

しかし、公認会計士法第1条が定めている使命は、計算の速さではない。公認会計士は「独立した立場」において財務情報の信頼性を確保し、会社の公正な事業活動や投資者・債権者の保護、さらには国民経済の健全な発展に寄与するとされている。^＊9

言い換えれば、社会は公認会計士に「数字を読んでください」とだけ頼んでいるのではない。

そう頼んでいる。資格とは、知識を持っていることの証明であると同時に、社会が「誰に責任を預けるか」を決める仕組みでもあるのだろう。

「できる」と「任せる」のあいだ

ここまで来ると、AIと専門職の関係が少し違って見えてくる。AIがある作業をできることと、社会がその仕事をAIに任せることは同じではない。

診療記録をつくれることと、患者の治療方針を引き受けること。訴状をつくれることと、法廷でその主張に責任を持つこと。数字の異常を見つけられることと、監査意見を表明すること。その間には、制度、信用、独立性、倫理、説明、そして責任がある。

専門職とは、知識を大量に保管している人のことだと思われがちだった。しかし、知識そのものへのアクセスが急激に安くなるにつれて、むしろ別のものが見え始めている。

知っている人ではなく、判断を引き受ける人。

AI以後、専門職の輪郭はそこに近づいていくのかもしれない。

それでも、席は減るかもしれない

もちろん、だから安心してよい、という話ではない。

ILOは2025年、約3万のタスクを基礎に生成AIへの職業別の曝露を分析し、世界の労働者のおよそ4人に1人が、何らかの生成AIへの曝露を持つ職業に就いていると推計した。事務職だけでなく、高度にデジタル化された専門・技術職でも曝露が高まっている。^＊10

ただしILO自身が強調しているように、「AIにさらされている」という指標は、そのまま雇用喪失の予測ではない。AIが技術的に代替できる作業と、企業や社会が実際に人を減らすかどうかの間には、コスト、制度、需要、組織の判断など多くの要因がある。^＊11

職業名は残る。しかし、十人でやっていた仕事を五人でできるようになるかもしれない。三日かかった調査が三時間になるかもしれない。これまで若手が担当していた下調べや初稿づくりがAIへ移れば、専門職へ入っていく入口そのものが細くなる可能性もある。

「職業がなくならない」ことと、「その仕事の風景が変わらない」ことは、まったく別である。

誰も下積みをしなくなったら

ここには、もう一つ考えておきたい問題がある。

資料を探す。数字を照合する。先輩の原稿を直す。カルテを書く。判例を読む。現場について歩く。専門職の世界では、こうした作業をしながら若い人が仕事を覚えてきた。

効率だけを考えれば、かなりの部分をAIへ渡せるかもしれない。しかし、「簡単な仕事」と呼ばれてきたものの中には、難しい仕事をする人間を育てる過程も含まれていた。

作業をなくすなら、教育の仕組みを別につくらなければならない。AIによる省力化が進めば進むほど、専門家をどう育てるのかという、ひどく人間的な問題が残ることになる。

作業が減るほど、仕事の本体が見える

このシリーズでは、「AIに奪われない職業」を探そうとは思わない。

まず、一つの仕事を開いてみる。なぜその職業は生まれたのか。その人は一日のあいだに何をしているのか。そのうちAIへ渡せる作業は何か。そして、それを引いたあとに何が残るのか。

医師から記録作業を引く。弁護士から大量の文書作成を引く。公認会計士から照合や集計を引く。編集者から文字起こしを引く。

引いて、引いて、それでも必要とされるもの。そこに、その職業が長い時間をかけて社会から預かってきたものがあるのではないだろうか。

AIが仕事を奪う時代、と言われる。しかし別の見方をすれば、AIは私たちに、これまで見えにくかった問いを突きつけている。

時間だったのか。知識だったのか。手を動かした量だったのか。それとも、誰かが最後に判断し、その判断を引き受けていたことなのか。

作業が減っていくほど、仕事の本体は、かえってよく見えるようになるのかもしれない。AFTER AIでは、その変化を追っていきたい。

UPDATE / 追記

公開時点では追記はありません。

出典・注

1. ＊1 Adam Smith, An Inquiry into the Nature and Causes of the Wealth of Nations, 1776, Book I, Chapter I. ピン製造を約18の工程へ分ける例から、分業による生産性向上を論じている。 Project Gutenberg ↗
2. ＊2 Rotenstein LS, Holmgren AJ, Thombley R, et al. “Changes in Clinician Time Expenditure and Visit Quantity With Adoption of Artificial Intelligence–Powered Scribes: A Multisite Study.” JAMA, 2026;335(16):1408–1417. AIスクリブ導入と、8診療時間あたりEHR利用13.4分、記録作成16.0分の減少との関連を報告。観察研究であり、因果関係を確定したものではない。 JAMA ↗
3. ＊3 Park KU, Brindle M. “AI-Powered Scribes and Clinician Time Expenditure and Visit Quantity.” JAMA, 2026;336(9):798–799. 記録作成で減った時間が、過去記録の確認、検査結果への対応、患者メッセージなど別業務へ振り向けられる可能性を論じている。 JAMA ↗
4. ＊4 Solicitors Regulation Authority（SRA）は2025年5月、Garfield.Lawを、規制対象の法律サービスをAIで提供する初のAI主導型法律事務所として公表した。同社のライセンスは2025年3月14日付。 SRA ↗
5. ＊5 Garfield AIによれば、2026年5月14日のWandsworth County Courtで、原告は7,000ポンドの請求を認められ、反訴も退けられた。Garfieldは訴訟前の通知、訴訟提起、証拠開示、4通の証人陳述書、trial bundle等を担当し、原告が同社へ支払った費用は約400ポンドだったとしている。 Garfield AI ↗
6. ＊6 One Essex Courtは、本件を「規制されたAI法律事務所の支援を受けて勝訴した初の争訟」と紹介。実際の法廷弁論は同事務所のバリスターDominic Li氏が担当した。 One Essex Court ↗
7. ＊7 Bar Standards Board「The Core Duties」およびSRA「Principles」。バリスター／ソリシターに、裁判所・司法への義務、独立性、誠実性、公衆の信頼、依頼者利益等を求めている。 BSB ↗ / SRA ↗
8. ＊8 SRA「Misuse of AI - Warning notice」（2026年）。AIの使用によって専門職としての責任が移転することはなく、AIを用いて作成された仕事・助言についても提供者が引き続き責任を負うと注意喚起している。 SRA ↗
9. ＊9 日本公認会計士協会「公認会計士の使命」。公認会計士法第1条は、独立した立場から財務情報の信頼性を確保し、会社等の公正な事業活動、投資者・債権者の保護、国民経済の健全な発展に寄与することを使命として定める。 日本公認会計士協会 ↗
10. ＊10 ILO, Generative AI and Jobs: A Refined Global Index of Occupational Exposure, 2025. 約29,753のタスクを基礎に評価し、世界の労働者のおよそ4人に1人が何らかの生成AIへの曝露を持つ職業にいると推計。多くの職業では完全代替より変化の方が起こりやすいとしている。 ILO ↗
11. ＊11 ILO, Workers’ exposure to AI: What indicators tell us – and what they don’t, 2026. AI曝露指標は技術的な代替可能性を示すもので、雇用喪失、賃金、生産性など労働市場の結果を直接予測するものではないと整理している。 ILO ↗

各Web資料の確認日：2026年11月4日。